仕事が嫌になったり、人間関係が悪化したりして「このまま黙って辞めてしまいたい」と思ったことがある人も多いのではないでしょうか。
実は、仕事を飛ぶという行為にはかなり大きなリスクがつきまといます。
本記事では、仕事を飛ぶリスクや、健全な解決方法について詳しく解説します。職場に退職を言い出せなくて悩んでいる人も、ぜひ参考にしてください。
仕事を飛ぶリスク7つ
仕事を飛ぶという行為には、さまざまなリスクがあります。
場合によっては警察沙汰になったり、次の就職に影響したりして、かなり面倒な事態が予想されます。
それぞれ詳しく解説していきます。
懲戒解雇になるかもしれない
懲戒解雇とは、企業の秩序に違反した労働者への制裁として行われる解雇のことです。
いわゆる「クビ」のことを指し、会社員にとっては最も重い処分にあたります。
一般的には、犯罪行為をしたり、企業に重大な損害を与えたりした人に行われるものですが、多くの企業が長期間の無断欠勤も懲戒解雇の対象としています。
懲戒解雇になると、履歴書や離職票に記載することになり、次の就職活動に影響する可能性が高まることがデメリットです。
離職票や源泉徴収票がもらえず失業手当の申請時や次の職場で困る
仕事を飛んだ場合、本来なら退職手続きの際に交付される、離職票や源泉徴収票がもらえない可能性があります。
これらの書類が無いと、失業手当の申請や年末調整がスムーズにできません。
特に失業手当は、退職後に次の仕事が決まるまでの生活費をまかなうためにも重要です。
失業手当の支給額は、退職時の年齢や直近の賃金、被保険者期間によって異なりますが、月給のおよそ50～80％を、一定期間受け取れます。
また、源泉徴収票についても、次の職場で年末調整をする際に必須の書類です。
どちらも、退職時にきちんと受け取っておかないと、かなり面倒なことになると予想されます。
参考：ハローワークインターネットサービス – 基本手当について (mhlw.go.jp)
上司が家に来る
仕事をばっくれた日、もしくは後日に上司が家に来る可能性があります。
居留守を使うという方法もありますが、さまざまな心配が付きまといます。
- コンビニに行くのがばれないか
- どこかでばったり会わないか
退職代行を利用すればわざわざ上司が家に来ることはありません。
実家に連絡がいく
あなたが一人暮らしの場合、仕事を飛ぶと実家に連絡がいく可能性が高いです。
なぜなら、企業は従業員と連絡がつかない場合、安否確認をする義務があるためです。
連絡がつかないということは、自宅で体調不良で倒れていたり、何らかの事件に巻き込まれていたりする可能性があります。
そのようなことがあっては困るので、事件・事故の可能性を排除するためにも、家族に連絡して、家族から安否確認をしてもらうのです。
転職活動に影響が出るかもしれない
懲戒解雇にならなくても、転職活動に影響が出るかもしれません。
前職の退職理由などを聞かれた際に、上手く答えられなかったり、答えを濁してしまったりする可能性があるからです。
しかし、懲戒解雇でない限り、次の就職先へ「仕事のばっくれの報告義務」はないため、直接的にバレることはないでしょう。
同じ業界での転職を検討する場合は、特に注意が必要です。
電話が鳴り止まない
当然ではありますが、ばっくれると会社からの電話は一日中鳴り止みません。
会社・上司側は安否を確認したいので、仕方がないことです。スマホの電源を入れておくと、1～2日は電話やメールの着信が鳴り続けることを覚悟しておきましょう。
せめて、連絡を無視するのではなく、メールでの連絡は取り合うことが面倒なことにならないコツです。後ほど解説いたします。
警察に届け出がいく
会社からだけでなく、親からの連絡も音信不通にしていると、警察に連絡がいく可能性があります。
まず前提ですが、会社は警察に捜索願を出せないので安心してください。
しかし、両親経由で警察への捜索願が出されるかもしれません。実際に警視庁のホームページにも、家族であれば届け出が可能と書いてあります。
ご家族等が行方不明になられた場合は、すぐに110番をするか、警察署に届出てください。
警視庁：行方不明者相談のご案内
家族に心配をかけ、警察沙汰にまでなってしまうと、気まずさは退職どころではありません。
おおごとになる前に、きちんと退職手続きをとる方が賢明です。
ぶっちゃけ退職代行を使うのが一番楽！
仕事を飛ぶという行為には多くのリスクがありますが、そうは言っても、さまざまな事情で退職の申し出ができないこともあります。
そこでおすすめなのが、退職代行サービスの利用です。
ここからは、退職代行について解説します。
こんなメリットが！退職代行の利用で叶えられること
退職代行を利用すると、次のようなメリットがあります。
- 上司や会社と直接やりとりをしなくて済む
- 引き止められる心配がない
- 法律に基づいて対応してもらえる
- 迅速に解決できる
退職代行を利用する最大のメリットは、上司や会社と直接やりとりをしなくて済むことです。
特にセクハラやパワハラが原因の場合、本人に向かって退職理由を言えないこともあります。
正直に伝えると報復を受ける可能性がありますし、残りの出勤日で、かなり気まずい思いをするかもしれません。
その点、退職代行を使えば全ての連絡は業者が間に入ってくれるため、伝えたいことや確認したいことも気兼ねなく話せます。
さらに、退職代行業者は法律も熟知しているので、未払い賃金や社会保険の手続きなども、しっかり対応してもらえることがメリットです。
退職代行の利用に不安や抵抗のある方へ
みなさんの中には、退職代行の利用に不安や抵抗を感じている方もいらっしゃると思います。
実際、「退職代行を使うのは社会人としてマズイのではないか」「家族にバレるのではないか」といった声もよく聞かれます。
しかし、悪いのは退職代行を使うあなたではなく、安心して働ける環境を用意できなかった会社の方です。
本来なら、会社は従業員の意見を聞いて職場環境を改善したり、退職希望を直接言えるような信頼関係を築いたりすべきだったのです。
それがかなわなかった今、自分の身を守るために、退職代行を利用して手続きを進めることは、何も悪いことではありません。
家族にバレると困る人は、その旨を退職代行業者に伝えておけば、きちんと配慮して動いてくれるので、安心してください。
仕事をバックレたい方におすすめの『退職代行サービス』
ここからは、仕事をバックレたい方におすすめの退職代行サービスを3つ紹介します。
LINE無料相談可で全職種・全雇用形態対応の『退職代行TORIKESHI』｜編集部おすすめ
| 名前 | 退職代行TORIKESHI |
| 利用料金 | 25,000円 ※労働組合加入費込み |
| 運営組織 | 日本労働産業ユニオン |
| LINE対応 | あり |
| 返金保証 | あり |
| 転職支援 | あり |
| 運営 | https://jli-union.com/ |
- 業界最安レベル25,000円
- LINEで無料相談できる
- 転職や失業保険もサポート
退職代行TORIKESHIは、業界最安レベルの25,000円で利用できる退職代行です。退職が言い出せなくて辛いなら、まずは無料のLINE相談で話をきいてもらいましょう。
TORIKESHIはLNEだけで完結する手軽な退職代行ですが、労働組合が運営している安心安全な代行会社です。累計退職実績は3,500件以上であり、信頼があります。万が一退職できなかった際は、全額返金されるので安心してください。
さらに、退職後の職場への連絡はすべて退職代行TORIKESHIが行います。職場の人と顔合わせなしで退職したい人にもおすすめです。
＼お金を無駄にする心配がない！／
とにかく料金重視なら一律15,000円の『ネルサポ』
| 名前 | ネルサポ |
| 利用料金 | 15,000円 |
| 運営組織 | 合同労働組合ユニオンネルサポート |
| LINE対応 | あり |
| 返金保証 | あり |
| 転職支援 | あり |
| 公式HP | https://newlife-support.com/ |
- 料金体系が一律15,000円で安心！
- 労働組合なので会社との直接交渉も可能
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ネルサポは、一律料金15,000円(税込)で退職手続きを代行してくれるサービスです。
会社との交渉や有休消化、転職サポートなども、追加料金なしで請け負ってくれます。
これまでに5,000人以上のサポート実績があり、マイナビやスポニチなど大手メディアでも取り上げられているため、信頼できる代行業者です。
また、ネルサポは労働組合が運営しているので、会社との直接交渉もしてくれます。
そのため、未払い賃金の交渉が必要な人にもおすすめのサービスです。
引用：ネルサポ公式HP
引用：ネルサポ公式HP
＼一律料金で安心／
公務員でも利用可能な『弁護士法人みやび』
| 名前 | 弁護士法人みやび |
| 利用料金 | 27,500～77,000円（税込み） |
| 運営組織 | 弁護士法人みやび |
| LINE対応 | あり |
| 返金保証 | なし |
| 転職支援 | あり |
| 公式HP | https://taishoku-service.com/ |
- 弁護士が対応してくれるので安心
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- LINEの無料相談に24時間対応
弁護士法人みやびは、文字通り弁護士が対応してくれる退職代行サービスです。
法律の専門家が、あなたの代わりに退職の手続きをしてくれるので、パワハラやいじめなどが横行する職場でも、安心して任せられます。
弁護士法人みやびなら、公務員や自衛隊といった、労働基準法が適用されない業種の人たちの依頼を引き受けてくれることも、メリットです。
これらの業種には、民間企業とは異なる特殊な事情があるため、きちんと法律を理解して対応してくれる代行業者を選ぶことが重要です。
弁護士法人みやびに依頼すれば、速やかに会社に連絡を入れてくれるので、それ以降は出勤したり、自分で直接連絡したりする必要はありません。
「退職を申し出ても、受理してもらえない」「辞めると言ったら嫌がらせをされるかもしれない」と悩んでいる方にもぴったりのサービスです。
引用：Google マップ
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＼公務員も利用できる！／
退職代行に抵抗がある方へ。自力で飛ぶならやるべきこと
退職代行サービスの利用に抵抗があり、自分で仕事を飛ぼうと思っている人は、トラブルを最小限にとどめるために、上記のポイントを押さえておきましょう。
ただ、これらの対策をしてもスムーズに辞められることは稀なので、ある程度のストレスがかかる覚悟は必要です。
退職代行は料金こそかかりますが、こうした苦痛を回避できると思えば、価値あるサービスです。
退職届を提出する
仕事をばっくれる際は、必ず退職届を提出しましょう。
退職届さえ提出すれば、会社は受理する必要がありますし、拒否はできません。
また、民法では辞める14日前に提出すれば問題ないので、有給休暇を14日分使って退職という方法も可能です。もし有給が残ってない場合でも、その分の給料は発生しませんが、欠勤という形もできます。
逆に退職届を提出しないと、会社に辞める意思表示をできていないことになるので、必ず提出しましょう。おすすめの提出方法は、以下の通りです。
- 土日に上司の机に置く
- 早朝のオフィスで上司の机に置く
- 内容証明郵便をオフィスに送る
- オフィスのポストに入れる
- 退職代行を介して提出する
1〜4の方法では、どうしてもその後会社との直接のやりとりが発生します。直接渡さなかったことで、さらに精神的ストレスがかかる可能性が高いです。
退職代行を利用すればすべてを代行してくれるため、精神的負荷はかかりません。退職代行を利用してストレスなく退職手続きを進めましょう。
会社からの貸与品や健康保険証を返す
仕事をばっくれる上で忘れがちなのが、会社の貸与品や健康保険証の返却です。面倒ですが、最悪の場合、窃盗にもなり得るので必ず返しましょう。
以下は、よくある貸与品の一例です。もし、これらの物品を貸与されている場合は、退職届と同時に送ったり、上司の机の上に置いたりするのがベストです。
- 携帯電話（スマートフォン）
- PC
- 制服
- 名札、ICカード
- 経費精算用のクレジットカード
- 社内用の印鑑
- 健康保険証
今一度、入社時に貰ったモノを思い出して、仕事をばっくれる前にまとめておきましょう。
同僚に事前に言わない
仕事をばっくれることを、同僚に事前に言うのはやめておきましょう。
なぜなら、あなたが無断欠勤をした時点で、上司や先輩社員はまず同僚に事情を聞くからです。
口が軽い人がバラすリスクだけでなく、あなたを心配した同僚が、良かれと思って情報を提供してしまう可能性もあります。
仕事をばっくれるなら、誰にも言わず、煙のように消え去りましょう。
上司に直接言えない場合は人事部と直接交渉を行う
退職を直属の上司に言えない場合は、人事部に申し出ましょう。なぜなら、最終的に退職を受理するのは人事部であり、直接行う方が手続きがスムーズになるためです。
ただし、小さな企業や個人経営の店舗など、きちんとした人事部が存在しない組織の場合は、上司に言うしかありません。
直接人事部と交渉する方法は、「上司と話したくないから、人事部と話したい」の一点張りでOKです。上司と話せないほど精神が疲れていること伝えて交渉を進めましょう。
この過程をしっかりと行うことで、通常退職と同じルートで退職でき、退職金も貰える可能性が高くなります。必ずやっておきたいポイントです。
とにかく上司からの連絡には取り合わないのがポイント
【体験談】バックレて後悔した20代営業職の方のエピソード
以下では会社をバックレて後悔した20代営業職の方の体験談を紹介します。
前職が辞めさせてくれそうな雰囲気がなかったので、無断欠勤をしました。職場から連絡が止まらなかったので最初は無視をしていました。結局、退職日時の決定や源泉徴収票や離職票の受取で連絡を取らなければいけませんでした。どうせ職場と連絡を取らなければいけないのであれば、退職で必要な事務手続きを代行してくれる退職代行を使えばよかったと後悔しました。
このようにバックレたとしても、退職で必要な手続きを済ませるためには会社と連絡を取る必要があります。
バックレるくらいなら、退職代行を使ってストレスなく正式な退職手続きを終えた方が良いでしょう。
おすすめは退職代行TORIKESHIです。労働組合法人が運営しているので、違法性なく退職できます。また、料金も25,000円と業界最安レベルで追加費用もかかりません。TORIKESHIではLINEで無料相談もできるため、気軽に登録してみましょう。
＼業界最安レベルの25,000円！／
仕事をばっくれる上でやってはいけないこと
仕事をばっくれる上で、やってはいけないことは以下の2点です。
もしやってしまうと、自分に不利になるので要注意です。それぞれ詳しく見ていきましょう。
音信不通になる
仕事をばっくれる上で、音信不通になるのは絶対にやってはいけません。よく携帯の電源を切るといった行為もありますが、絶対NGです。
音信不通になると、多くのリスクを抱えてしまい、今後の人生を大きく変えてしまう可能性があります。
- 懲戒解雇（クビ）によって、転職が難しくなる
- 両親の連絡を無視して、捜索願が出る
必ず電話、もしくはメール上で連絡を取れるようにしておきましょう。連絡さえ取れれば、顔を合わさずに退職も可能です。
現職に留まる（退職を辞める）
一度仕事をばっくれたのに、交渉の末「現職に留まる」ことは、絶対やってはいけません。
会社内で「ばっくれかけた奴」というレッテルを貼られたまま、生きていくことになります。当然、今後の出世も絶望的です。
会社に残るという選択肢が、自分の中に少しでもあるうちは、バックレるべきではありません。
仕事をばっくれるうえで心配しなくてよいこと
仕事をばっくれても、実は心配しなくてもよい項目もあります。
それぞれ詳しく解説していきます。
給料は貰える
仕事をばっくれても、未払い分の給料は請求できます。すでに働いたという実績は会社にあるので、その分の給料を支払う義務があります。
次の給料日に、働いた分の給料が振り込まれるはずなので安心してください。
通常のプロセスで退職できる可能性あり
「仕事をばっくれる＝懲戒解雇」のイメージがありますが、通常の退職プロセスで退職が可能です。
しかし、筆者の友人がやったように上手く立ち回る必要があります。
損害賠償の請求はほぼゼロ
会社から損害賠償の請求は、ほとんど有り得ません。しかし、よく聞く話ですし、入社前に誓約書を書いた方もいるかもしれません。
詳しい内容については、次の見出しにて解説しています。
仕事をばっくれて損害賠償に発展しない理由
仕事をばっくれたとしても、損害賠償に発展しない理由は、以下の2点です。
裁判を起こすのが面倒
損害賠償請求は、民事裁判です。そのため、企業が自分のお金で裁判を起こす必要があります。
民事訴訟は、人と人、会社と人などの私人の間の紛争を解決するための手続です。
引用：民事訴訟と刑事訴訟とは、どのような点が違うのですか？
刑事訴訟は、起訴された被告人が犯罪行為を行ったのかどうか、刑罰を科すべきかどうか等について、判断するための手続です。
会社員1人のばっくれのために、弁護士に相談して、手間と費用をかけて訴えるということは、現実的ではありません。
会社が裁判を起こす可能性は、限りなくゼロに近いので、心配する必要はないでしょう。
会社の損害と退職の因果関係が証明できない
損害賠償は、文字の通り、「会社に与えた損害に対する賠償（お詫び）」です。
仮に裁判になったとしても、「あなた自身が仕事をばっくれたことで、会社に与えた損害」を証明することは、まず不可能です。
例えば、あなたが仕事をばっくれたことで、3億円の契約が解除されたとします。会社は3億円の損害ですが、あなた1人の責任と言い切れるでしょうか？
「上司の責任は？」「予備の人材を確保していなかった責任は？」など、多くの要因があるため、「あなたのせい」とは言い切れないのです。
仕事が限界で思い詰めるくらいなら行動しよう
本来なら、退職は円満に手続きできるのがベストです。しかし、さまざまな事情でばっくれたい気持ちも分かります。
一番大切なのは、自分自身の心と身体の健康です。あなたが病気になってしまっても、会社は責任を取ってくれません。
逃げるのも立派な戦略なので、心身の健康をを壊す前に、どうか行動してみてください。
最初はドキドキすると思いますが、筆者の友人を見ていると、長い人生における「仕事のばっくれ」は、かすり傷程度にしかなりません。自分のために勇気を出しましょう。
退職代行は「TORIKESHI」がおすすめです！職場に直接連絡する必要がないため、精神的な負担をかけずに仕事を辞められます。LINEで無料相談可能で、万が一退職できなかった場合も全額返金されるため、お金が無駄になる心配はありません。
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